小森コーポレーション(6349)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -24億6800万
- 2010年9月30日 -11.14%
- -27億4300万
- 2010年12月31日 -122.71%
- -61億900万
- 2011年3月31日 -10.1%
- -67億2600万
- 2011年6月30日
- -23億4200万
- 2011年9月30日 -85.87%
- -43億5300万
- 2011年12月31日 -37.54%
- -59億8700万
- 2012年3月31日
- -53億3100万
- 2012年6月30日
- -47億7700万
- 2012年9月30日 -7.14%
- -51億1800万
- 2012年12月31日
- -27億9400万
- 2013年3月31日
- -3億5900万
- 2013年6月30日
- 6億5000万
- 2013年9月30日 +605.69%
- 45億8700万
- 2013年12月31日 +69.72%
- 77億8500万
- 2014年3月31日 +84.59%
- 143億7000万
- 2014年6月30日 -95.52%
- 6億4400万
- 2014年9月30日 +498.6%
- 38億5500万
- 2014年12月31日 +88.53%
- 72億6800万
- 2015年3月31日 +46.3%
- 106億3300万
- 2015年6月30日 -92.11%
- 8億3900万
- 2015年9月30日 +307.75%
- 34億2100万
- 2015年12月31日 +75.56%
- 60億600万
- 2016年3月31日 -45.27%
- 32億8700万
- 2016年6月30日
- -29億9200万
- 2016年9月30日 -42.55%
- -42億6500万
- 2016年12月31日
- -3500万
- 2017年3月31日
- 29億6000万
- 2017年6月30日
- -9900万
- 2017年9月30日
- 19億2300万
- 2017年12月31日 +56.53%
- 30億1000万
- 2018年3月31日 +12.82%
- 33億9600万
- 2018年6月30日
- -16億4500万
- 2018年9月30日
- -3億9000万
- 2018年12月31日 -635.38%
- -28億6800万
- 2019年3月31日
- 600万
- 2019年6月30日
- -15億2700万
- 2019年9月30日
- -14億1000万
- 2019年12月31日 -10.5%
- -15億5800万
- 2020年3月31日 -999.99%
- -272億4500万
- 2020年6月30日
- 2億8700万
- 2020年9月30日 +18.82%
- 3億4100万
- 2020年12月31日 -51.61%
- 1億6500万
- 2021年3月31日 +431.52%
- 8億7700万
- 2021年6月30日 -76.4%
- 2億700万
- 2021年9月30日 +999.99%
- 40億4500万
- 2021年12月31日 +33.15%
- 53億8600万
- 2022年3月31日 +50.8%
- 81億2200万
- 2022年6月30日 -80.33%
- 15億9800万
- 2022年9月30日 +147.06%
- 39億4800万
- 2022年12月31日 -19.53%
- 31億7700万
- 2023年3月31日 +114.64%
- 68億1900万
- 2023年6月30日 -69.51%
- 20億7900万
- 2023年9月30日 +81.19%
- 37億6700万
- 2023年12月31日 +30.71%
- 49億2400万
- 2024年3月31日 +143.26%
- 119億7800万
- 2024年6月30日 -93.96%
- 7億2300万
- 2024年9月30日
- -20億9200万
- 2024年12月31日
- 8億6000万
- 2025年3月31日 +422.91%
- 44億9700万
- 2025年6月30日 -91.06%
- 4億200万
- 2025年9月30日 +819.15%
- 36億9500万
- 2025年12月31日 +135.1%
- 86億8700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額2025/06/19 16:17
(単位:百万円) - #2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額(連結)
- ※2 その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額2025/06/19 16:17
(単位:百万円) - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間内の一定の年数(主として11年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。2025/06/19 16:17
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
過去勤務費用については、発生年度に一括処理しております。