建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
① 自社利用のソフトウエア
社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
② その他
定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
法人税法に規定する方法と同一の基準により均等額を償却しております。2016/06/22 10:13

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は、次の通りであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	0	百万円	3	百万円
機械装置及び運搬具	28	百万円	13	百万円

2016/06/22 10:13

#3 設備投資等の概要

(2) 北米
当連結会計年度の主な設備投資は、建物及び構築物、工具、器具及び備品の取得を中心とする総額108百万円となっております。
なお、重要な設備の除却及び売却はありません。

2016/06/22 10:13

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア
当社及び国内連結子会社においては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
その他
定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/22 10:13