固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
① 自社利用のソフトウエア
社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
② その他
定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2020/06/29 9:45

#4 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の内容は、次の通りであります。

	前連結会計年度 (自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度 (自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
機械装置及び運搬具	7	百万円	0	百万円
建物及び土地	-	百万円	24	百万円
その他	0	百万円	-	百万円
合計	7	百万円	24	百万円

2020/06/29 9:45

#5 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は、次の通りであります。

	前連結会計年度 (自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度 (自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
機械装置及び運搬具	0	百万円	2	百万円
土地	30	百万円	-	百万円
その他	-	百万円	1	百万円
合計	31	百万円	3	百万円

2020/06/29 9:45

#6 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は、次の通りであります。

	前連結会計年度 (自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度 (自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	4	百万円	10	百万円
機械装置及び運搬具	11	百万円	1	百万円
その他	4	百万円	0	百万円
合計	21	百万円	11	百万円

2020/06/29 9:45

#7 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2020/06/29 9:45

#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2020/06/29 9:45

#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(資産)
当連結会計年度末の資産合計は、前連結会計年度末に比べ13,829百万円減少して167,370百万円(前連結会計年度比7.6%減少)となりました。資産の主な減少要因は、社債の償還等に伴う現金及び預金の減少9,152百万円、有価証券の減少5,503百万円、投資有価証券の減少3,052百万円、有形固定資産の減少870百万円、受取手形及び売掛金の減少533百万円等であります。主な増加要因は、棚卸資産の増加4,426百万円、無形固定資産の増加171百万円等であります。
(負債及び純資産)

2020/06/29 9:45

#10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2020/06/29 9:45

#11 重要な会計方針、財務諸表（連結）

デリバティブ取引・・・・・時価法
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)

2020/06/29 9:45

#12 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア
当社及び国内連結子会社においては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
その他
定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2020/06/29 9:45