定資産の減価償却の方法
有形固定資産…………定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
無形固定資産…………定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2022/11/11 11:00

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※4 固定資産の圧縮記帳額

	前連結会計年度(2019年3月31日)	当連結会計年度(2020年3月31日)
建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品の取得価額から控除した圧縮記帳額	143百万円	143百万円

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#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下のとおり減損損失を計上しております。

用途	種類	場所	減損損失
事業用資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具	中国上海市	1,038百万円

当社グループは、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位によって資産のグループ化を行っております。
また、連結子会社については、会社単位を基礎としてグループ化を行っております。

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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び国内連結子会社…主として定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2022/11/11 11:00

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

有形固定資産…………定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
無形固定資産…………定額法

2022/11/11 11:00