レオン自動機（6272）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -8億2446万
2010年9月30日 -25.65%: -10億3597万
2010年12月31日 -15.79%: -11億9955万
2011年3月31日: -5億7798万
2011年6月30日: -4億2057万
2011年9月30日: -2億2025万
2011年12月31日 -53.48%: -3億3805万
2012年3月31日: 6億4040万
2012年6月30日: -8億6776万
2012年9月30日: -2億8110万
2012年12月31日 -130.25%: -6億4726万
2013年3月31日: 2億9500万
2013年6月30日: -3745万
2013年9月30日: 13億6462万
2013年12月31日 +63.1%: 22億2572万
2014年3月31日 +7.24%: 23億8685万
2014年6月30日: -2億297万
2014年9月30日: 9億5468万
2014年12月31日 +119.98%: 21億13万
2015年3月31日 +43.12%: 30億563万
2015年6月30日 -83.96%: 4億8224万
2015年9月30日 +152.43%: 12億1732万
2015年12月31日 +32.19%: 16億920万
2016年3月31日 -27.13%: 11億7259万
2016年6月30日: -2億4121万
2016年9月30日: 7億514万
2016年12月31日 +176.63%: 19億5067万
2017年3月31日 +20.66%: 23億5366万
2017年6月30日 -69.35%: 7億2141万
2017年9月30日 +129.56%: 16億5610万
2017年12月31日 +60.96%: 26億6566万
2018年3月31日 +1.03%: 26億9317万
2018年6月30日 -71.92%: 7億5626万
2018年9月30日 +107.27%: 15億6753万
2018年12月31日 +38.1%: 21億6470万
2019年3月31日 +9.78%: 23億7632万
2019年6月30日 -88.97%: 2億6208万
2019年9月30日 +336.23%: 11億4329万
2019年12月31日 +43.99%: 16億4623万
2020年3月31日 +3.74%: 17億774万
2020年6月30日: -5970万
2020年9月30日: 15億61万
2020年12月31日 -27.61%: 10億8625万
2021年3月31日 +108.66%: 22億6660万
2021年6月30日: -3990万
2021年9月30日: 9億899万
2021年12月31日 +60.28%: 14億5691万
2022年3月31日 +52.18%: 22億1708万
2022年6月30日 -54.58%: 10億692万
2022年9月30日 +116.13%: 21億7623万
2022年12月31日 +19.43%: 25億9902万
2023年3月31日 +35.98%: 35億3425万
2023年6月30日 -57.47%: 15億325万
2023年9月30日 +115.51%: 32億3969万
2023年12月31日 +13.27%: 36億6966万
2024年3月31日 +50.7%: 55億3013万
2024年6月30日 -71.21%: 15億9214万
2024年9月30日 -23.35%: 12億2037万
2024年12月31日 +162.19%: 31億9976万
2025年3月31日 +21.28%: 38億8072万
2025年9月30日 -50.76%: 19億1079万
2025年12月31日 +100.23%: 38億2605万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 14:40
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/25 14:40
#3 会計方針に関する事項（連結）: 数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理することとしております。
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の「退職給付に係る調整累計額」に計上しております。
なお、当連結会計年度末においては、年金資産が退職給付債務を超過しているため、当該超過額を投資その他の資産の「退職給付に係る資産」に計上しております。
2025/06/25 14:40