#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)
定額法
その他の有形固定資産
定率法
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。
建物 5～50年
機械装置 9年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が、平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/03/28 13:32
#2 設備投資等の概要: 1【設備投資等の概要】
当社グループの当連結会計年度における設備投資額は130百万円であり、主として生産設備、ソフトウエアの更新に係るものであります。また重要な固定資産の売却、撤去等についての該当事項はありません。
2014/03/28 13:32
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び上海海立中野冷機有限公司を除く子会社5社は定率法(ただし平成10年4月1日以降取得の建物(附属設備を除く)については定額法)、上海海立中野冷機有限公司は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 4～9年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が、平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/03/28 13:32