建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)
定額法
その他の有形固定資産
定率法
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。
建物 5～50年
機械装置 9年
(2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/03/30 13:22

#2 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)		当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物及び構築物	705千円		3,477千円
機械装置及び運搬具	862		17,046

2016/03/30 13:22

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※1.担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年12月31日)	当連結会計年度(平成27年12月31日)
建物及び構築物	61,446千円	54,041千円
土地	570,869	570,869

担保付債務

2016/03/30 13:22

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社、(株)中野冷機神奈川及び大分冷機(株)は定率法(ただし平成10年4月1日以降取得の建物(附属設備を除く)については定額法)、上海海立中野冷機有限公司は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 4～9年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/03/30 13:22