- 6411
- 2025/10/10
- 時価
- 398億円
- PER 予
- 19倍
- 2009年以降
- 2.4-43.95倍
(2009-2024年) - PBR
- 1.55倍
- 2009年以降
- 0.45-1.49倍
(2009-2024年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 8.17%
- ROA 予
- 5.78%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2017年12月31日
- 3億1359万
- 2018年12月31日 -9.05%
- 2億8522万
個別
- 2017年12月31日
- 6171万
- 2018年12月31日 -4.34%
- 5903万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/03/28 11:17 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社、(株)中野冷機神奈川及び大分冷機(株)は定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。上海海立中野冷機有限公司は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 4~9年2019/03/28 11:17 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 原材料及び貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.有価証券の評価基準及び評価方法
(1) 子会社株式
移動平均法による原価法2019/03/28 11:17 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/03/28 11:17