有価証券報告書-第69期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)
定額法
その他の有形固定資産
定率法
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。
建物 5～50年
機械装置 9年
(2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。