有価証券報告書-第69期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
当社及び上海海立中野冷機有限公司を除く子会社5社は定率法(ただし平成10年4月1日以降取得の建物(附属設備を除く)については定額法)、上海海立中野冷機有限公司は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 4～9年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。