棚卸資産
主に、先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ただし、未成工事支出金については個別法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
(リース資産を除く)
旧定率法及び旧定額法によっております。
建物…旧定率法及び旧定額法
その他…旧定率法
(平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)については、旧定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～18年2025/08/27 15:44

#2 引当金明細表（連結）

【引当金明細表】

(単位:百万円)
貸倒引当金	9	―	1	8
役員賞与引当金	19	8	19	8
工事損失引当金	10	20	13	17

2025/08/27 15:44

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2025/08/27 15:44