SMC（6273）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -20億6100万
2010年9月30日: 98億7000万
2010年12月31日 +112.75%: 209億9800万
2011年3月31日 +60.16%: 336億3000万
2011年6月30日 -40.86%: 198億8800万
2011年9月30日 -38.65%: 122億200万
2011年12月31日 +75.91%: 214億6400万
2012年3月31日 +169.74%: 578億9600万
2012年6月30日: -24億9400万
2012年9月30日: 107億7900万
2012年12月31日 +529.28%: 678億3000万
2013年3月31日 +65.9%: 1125億3000万
2013年6月30日 -65.58%: 387億2900万
2013年9月30日 +51.63%: 587億2600万
2013年12月31日 +100.51%: 1177億5000万
2014年3月31日 +4.89%: 1235億1300万
2014年6月30日 -82.51%: 216億500万
2014年9月30日 +253.99%: 764億7900万
2014年12月31日 +88.5%: 1441億6000万
2015年3月31日 +9.45%: 1577億9000万
2015年6月30日 -70.79%: 460億9500万
2015年9月30日 -31.8%: 314億3700万
2015年12月31日 +71.63%: 539億5600万
2016年3月31日 -37.63%: 336億5100万
2016年6月30日: -314億6300万
2016年9月30日: -177億7300万
2016年12月31日: 834億7600万
2017年3月31日 +22.11%: 1019億3600万
2017年6月30日 -54.46%: 464億2100万
2017年9月30日 +115.12%: 998億6300万
2017年12月31日 +53.34%: 1531億3200万
2018年3月31日 -4.55%: 1461億6300万
2018年6月30日 -75.14%: 363億3100万
2018年9月30日 +130.93%: 839億
2018年12月31日 +7.55%: 902億3800万
2019年3月31日 +32.71%: 1197億5900万
2019年6月30日: -16億3000万
2019年9月30日: 88億5700万
2019年12月31日 +635.14%: 651億1100万
2020年3月31日 -15.45%: 550億5300万
2020年6月30日 -48.2%: 285億1800万
2020年9月30日 +97.35%: 562億8100万
2020年12月31日 +76.47%: 993億1900万
2021年3月31日 +83.31%: 1820億5900万
2021年6月30日 -70.75%: 532億6000万
2021年9月30日 +85.82%: 989億6600万
2021年12月31日 +69%: 1672億5400万
2022年3月31日 +60.95%: 2691億9600万
2022年6月30日 -50.09%: 1343億5900万
2022年9月30日 +50.84%: 2026億6200万
2022年12月31日 -2.48%: 1976億3500万
2023年3月31日 +30%: 2569億3300万
2023年6月30日 -57.34%: 1096億1800万
2023年9月30日 +55.55%: 1705億700万
2023年12月31日 +5.87%: 1805億1700万
2024年3月31日 +50.82%: 2722億5900万
2024年6月30日 -60.02%: 1088億6200万
2024年9月30日 -65.53%: 375億2100万
2024年12月31日 +299.39%: 1498億5500万
2025年3月31日 -6.77%: 1397億400万
2025年6月30日 -82.25%: 247億9600万
2025年9月30日 +281.86%: 946億8500万
2025年12月31日 +114.53%: 2031億3100万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 13:41
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しています。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっています。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/27 13:41
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しています。
④ 簡便法の適用
2025/06/27 13:41