建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2014/05/16 11:34

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容

前連結会計年度(自 平成24年2月21日至 平成25年2月20日)		当連結会計年度(自 平成25年2月21日至 平成26年2月20日)
建物及び構築物	25千円		141千円
機械装置及び運搬具	1,032		375

2014/05/16 11:34

#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(1)財政状況
当連結会計年度末の資産は、前連結会計年度末に比べ4,750百万円増加し33,179百万円となりました。現金及び預金が646百万円減少いたしましたが、電子記録債権が2,362百万円、仕掛品が1,659百万円、ソフトウェアが312百万円、建物及び構築物が253百万円、原材料及び貯蔵品が243百万円及び受取手形及び売掛金が236百万円、リース資産が112百万円増加いたしました。
負債は、前連結会計年度末に比べ1,517百万円増加し13,451百万円となりました。未払法人税等が327百万円減少いたしましたが、支払手形及び買掛金が1,375百万円及びリース債務(固定負債)が100百万円増加いたしました。

2014/05/16 11:34

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び在外子会社については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～34年
機械装置及び運搬具4～15年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他
定額法
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース開始日が平成21年2月20日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/05/16 11:34