建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～38年
機械及び装置 2～14年

2019/05/17 15:07

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容

	前連結会計年度(自 2017年2月21日至 2018年2月20日)	当連結会計年度(自 2018年2月21日至 2019年2月20日)
機械装置及び運搬具	-千円	359千円
建物及び構築物	719	127
工具器具備品	-	1,363

2019/05/17 15:07

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(資産合計)
当連結会計年度末の資産合計は、前連結会計年度末に比べ3,127百万円増加し、38,534百万円となりました。現金及び預金が440百万円及び建物及び構築物が261百万円減少いたしましたが、仕掛品が1,781百万円、受取手形及び売掛金が1,447百万円及び電子記録債権が864百万円増加いたしました。
(負債合計)

2019/05/17 15:07

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～48年
機械装置及び運搬具 2～14年

2019/05/17 15:07

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～48年
機械装置及び運搬具 2～14年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/05/17 15:07