建物（純額）

有報情報

#1 事業の内容

直動システムは、機械装置等の直線運動部分に用いられ、機械装置等の高速・高精度化を実現した機械要素部品です。直動システムは、機械装置等の運動部分を「ころがり運動」化するため、「すべり運動」に比べて運動部分の摩擦が1/50に低減されることから、省エネルギーに優れた地球環境にやさしい製品です。
こうした特長から、高速・高精度を要求される工作機械や半導体製造装置等の精密機器からアミューズメント機器や地震の揺れから建物を守る免制震装置等にいたるまで幅広い分野に採用されております。
当社グループの主な事業内容と、各子会社等の事業における位置づけは次のとおりであります。

2016/07/07 16:35

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
また、のれんについては、10年間の均等償却を行っております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/07/07 16:35

#3 固定資産売却損の注記（連結）

※3(1)固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	-	百万円	2	百万円
機械装置及び運搬具	7	百万円	38	百万円

2016/07/07 16:35

#4 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	0	百万円	0	百万円
機械装置及び運搬具	20	百万円	30	百万円

2016/07/07 16:35

#5 固定資産除却損の注記（連結）

(2)固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	44	百万円	188	百万円
機械装置及び運搬具	32	百万円	100	百万円

2016/07/07 16:35

#6 固定資産除売却損の注記

※4 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物	1	百万円	16	百万円
構築物	0	百万円	1	百万円

2016/07/07 16:35

#7 有形固定資産等明細表（連結）

建物の当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。
豊田支店 支店建て替え 420百万円
岐阜工場 寮 39百万円2016/07/07 16:35

#8 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
東京都足立区	処分予定資産	土地、建物及び構築物	215
奈良県生駒市	処分予定資産	土地	216

当社グループは、原則として管理会計の区分を基準に資産のグルーピングを行っております。ただし、賃貸資産、使用見込みのない遊休資産並びに取締役会等において資産の処分に関する意思決定を行った資産のうち、重要な処分予定資産については、物件ごとに個別のグルーピングとして取り扱っております。
これらの資産グループのうち、当連結会計年度において処分が予定されている資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。その内訳は土地394百万円、建物及び構築物38百万円であります。

2016/07/07 16:35

#9 設備投資等の概要

(1)日本
日本については建物や機械設備、工具器具備品等に対する投資を当社において84億4千5百万円、THKリズム株式会社において7億4千2百万円実施いたしました。
その結果、当連結会計年度の日本における設備投資額は94億5千5百万円となりました。

2016/07/07 16:35

#10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

① 資産の部
資産の部は、受取手形及び売掛金が77億1百万円、商品及び製品が28億8千1百万円、仕掛品が11億6千7百万円、原材料及び貯蔵品が22億1千8百万円、建物及び構築物(純額)が10億6千9百万円、機械装置及び運搬具(純額)が57億9千3百万円、土地が11億3千8百万円、建設仮勘定が38億5千2百万円、のれんが122億円増加しましたが、現金及び預金が282億7千5百万円減少したことなどにより、前連結会計年度末に比べ341億9千7百万円増加の4,078億8百万円となりました。
② 負債の部

2016/07/07 16:35

#11 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法に、また、在外連結子会社は主に定額法及び加速度償却法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、当社及び国内連結子会社のソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/07/07 16:35