建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1 建物は貸借しています。
2 上記の金額には、消費税等は含まれていません。

2015/06/25 9:17

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
……定額法
上記以外の有形固定資産
……定率法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間定額法2015/06/25 9:17

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の主な内容は、次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物ほか	―千円	6,603千円
計	―	6,603

2015/06/25 9:17

#4 担保に供している資産の注記（連結）

※3 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	351,220千円	325,784千円
機械装置及び運搬具	178,203	143,000

上記のうち、工場財団設定分

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	351,220千円	325,784千円
機械装置及び運搬具	178,203	143,000

担保権に対応する借入金の額

2015/06/25 9:17

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
a 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
……定額法
上記以外の有形固定資産
……定率法
b 無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
c リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっています。2015/06/25 9:17