技研製作所（6289）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年11月30日: 7892万
2011年2月28日 +394.67%: 3億9043万
2011年5月31日 -61.37%: 1億5081万
2011年8月31日 +213.7%: 4億7311万
2011年11月30日: -3億6939万
2012年2月29日: -6235万
2012年5月31日 -117.31%: -1億3550万
2012年8月31日: 6820万
2012年11月30日: -2億3450万
2013年2月28日: 1億6340万
2013年5月31日 +18.69%: 1億9394万
2013年8月31日 +284.67%: 7億4603万
2013年11月30日 -68.64%: 2億3393万
2014年2月28日 +241.28%: 7億9838万
2014年5月31日 +59.23%: 12億7124万
2014年8月31日 +16.77%: 14億8442万
2014年11月30日 -67.65%: 4億8017万
2015年2月28日 +168.76%: 12億9053万
2015年5月31日 +26.21%: 16億2876万
2015年8月31日 +37.3%: 22億3631万
2015年11月30日 -54.61%: 10億1495万
2016年2月29日 +73.49%: 17億6088万
2016年5月31日 +22.29%: 21億5342万
2016年8月31日 +15.5%: 24億8729万
2016年11月30日 -56.17%: 10億9018万
2017年2月28日 +119.35%: 23億9128万
2017年5月31日 +22.26%: 29億2366万
2017年8月31日 +29.36%: 37億8200万
2017年11月30日 -70.89%: 11億100万
2018年2月28日 +108.36%: 22億9400万
2018年5月31日 -5.88%: 21億5900万
2018年8月31日 +82.86%: 39億4800万
2018年11月30日 -77.63%: 8億8300万
2019年2月28日 +135.79%: 20億8200万
2019年5月31日 -6.72%: 19億4200万
2019年8月31日 +114.93%: 41億7400万
2019年11月30日 -93.91%: 2億5400万
2020年2月29日 +548.82%: 16億4800万
2020年5月31日 -3.88%: 15億8400万
2020年8月31日 -4.8%: 15億800万
2020年11月30日 -39.06%: 9億1900万
2021年2月28日 +69.64%: 15億5900万
2021年5月31日 +45.54%: 22億6900万
2021年8月31日 +52.27%: 34億5500万
2021年11月30日 -74.82%: 8億7000万
2022年2月28日 +115.98%: 18億7900万
2022年5月31日 +18.89%: 22億3400万
2022年8月31日 +56.8%: 35億300万
2022年11月30日 -80.25%: 6億9200万
2023年2月28日 +101.16%: 13億9200万
2023年5月31日 -89.3%: 1億4900万
2023年8月31日 +492.62%: 8億8300万
2023年11月30日 +22.99%: 10億8600万
2024年2月29日 +94.38%: 21億1100万
2024年5月31日 +18.43%: 25億
2024年8月31日 +15%: 28億7500万
2024年11月30日 -94.82%: 1億4900万
2025年2月28日 +420.81%: 7億7600万
2025年5月31日 -81.44%: 1億4400万
2025年8月31日 +920.14%: 14億6900万
2025年11月30日 -18.86%: 11億9200万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※その他の包括利益に係る組替調整額および法人税等及び税効果額

2025/11/26 10:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。これによる財務諸表に与える影響はありません。なお、法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
2025/11/26 10:00
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
なお、法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
2025/11/26 10:00