建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)……定率法
なお、平成11年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
① 自社利用ソフトウェア……社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
② その他の無形固定資産……定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/26 11:49

#2 担保に供している資産の注記（連結）

※2 担保に供されているもの

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	310百万円	291百万円
土地	1,698	1,698

上記物件に対応する借入金は、次のとおりであります。

2015/06/26 11:49

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

機械及び装置	射出成型機	212百万円
工具、器具及び備品	木型	30
建設仮勘定	本社敷地内建物工事	33

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

2015/06/26 11:49

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
新潟県上越市	遊休資産	建物
神奈川県相模原市	遊休資産	建物

当社グループの事業用資産につきましては、キャッシュ・フローを生み出す最小の単位を、事業部毎の
資産を基礎としてグルーピングを行っております。また、遊休資産につきましては、個々の資産で判定を

2015/06/26 11:49

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっておりますが、連結子会社については定額法を採用しております。
なお、平成11年4月1日以降取得した当社の建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3年～60年
機械装置及び運搬具 4年～17年
工具、器具及び備品 2年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
・自社利用ソフトウェア……社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
・その他の無形固定資産……定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/26 11:49