① 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
定率法によっておりますが、当社及び国内連結子会社が1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用し、在外連結子会社は主として所在地国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりです。

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

※2 担保に供されているもの

	前連結会計年度(2024年3月31日)	当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物	306百万円	297百万円
土地	1,692	1,692

上記物件に対応する借入金は、次の通りであります。

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#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

固定資産の取得価額から直接控除した圧縮記帳額

	前連結会計年度(2024年3月31日)	当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物	144百万円	144百万円

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 当期増加額のうち主なものは、次の通りであります。

機械及び装置	成形機(7台)	65百万円
建物	ガスヒートポンプ空調機	36百万円

2 当期減少額のうち主なものは、次の通りであります。

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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)……定率法
なお、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)

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