富士変速機(6295)の流動負債の推移 - 四半期
個別
- 2008年12月31日
- 19億3464万
- 2009年12月31日 -8.31%
- 17億7384万
- 2010年12月31日 -29.16%
- 12億5657万
- 2011年3月31日 -3.36%
- 12億1429万
- 2011年6月30日 -7.37%
- 11億2480万
- 2011年9月30日 -10.03%
- 10億1198万
- 2011年12月31日 +6.29%
- 10億7559万
- 2012年3月31日 +16.62%
- 12億5439万
- 2012年6月30日 +1.41%
- 12億7210万
- 2012年9月30日 -9.93%
- 11億4576万
- 2012年12月31日 +0.23%
- 11億4842万
- 2013年3月31日 -7.91%
- 10億5758万
- 2013年6月30日 -12.35%
- 9億2699万
- 2013年9月30日 +11.42%
- 10億3286万
- 2013年12月31日 +16.03%
- 11億9842万
- 2014年3月31日 +0.33%
- 12億237万
- 2014年6月30日 -2.01%
- 11億7820万
- 2014年9月30日 -7.28%
- 10億9239万
- 2014年12月31日 +23.53%
- 13億4940万
- 2015年3月31日 +7.2%
- 14億4662万
- 2015年6月30日 -4.53%
- 13億8113万
- 2015年9月30日 -3.61%
- 13億3129万
- 2015年12月31日 +9.83%
- 14億6217万
- 2016年3月31日 -10.88%
- 13億301万
- 2016年6月30日 -6.98%
- 12億1203万
- 2016年9月30日 -3.27%
- 11億7239万
- 2016年12月31日 +14.79%
- 13億4575万
- 2017年3月31日 -8.18%
- 12億3571万
- 2017年6月30日 -1.25%
- 12億2027万
- 2017年9月30日 +9.33%
- 13億3417万
- 2017年12月31日 +5.87%
- 14億1255万
- 2018年3月31日 -9.6%
- 12億7692万
- 2018年6月30日 -1.92%
- 12億5238万
- 2018年9月30日 -0.58%
- 12億4517万
- 2018年12月31日 +11.41%
- 13億8723万
- 2019年3月31日 +11.37%
- 15億4498万
- 2019年6月30日 -1.01%
- 15億2939万
- 2019年9月30日 -7.91%
- 14億837万
- 2019年12月31日 +3.11%
- 14億5221万
- 2020年3月31日 -7.15%
- 13億4833万
- 2020年6月30日 -17.89%
- 11億715万
- 2020年9月30日 -11.46%
- 9億8022万
- 2020年12月31日 +6.71%
- 10億4598万
- 2021年3月31日 +9.57%
- 11億4612万
- 2021年6月30日 +22.58%
- 14億494万
- 2021年9月30日 +4.42%
- 14億6698万
- 2021年12月31日 +13.53%
- 16億6551万
- 2022年3月31日 -12.82%
- 14億5194万
- 2022年6月30日 +3.82%
- 15億746万
- 2022年9月30日 +7.36%
- 16億1834万
- 2022年12月31日 +3.26%
- 16億7113万
- 2023年3月31日 -10%
- 15億400万
- 2023年6月30日 -9.03%
- 13億6818万
- 2023年9月30日 +1.56%
- 13億8954万
- 2023年12月31日 +14.77%
- 15億9483万
- 2024年3月31日 -21.5%
- 12億5191万
- 2024年6月30日 -29.51%
- 8億8247万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第2四半期会計期間末の負債は、前事業年度末に比べ309百万円減少し1,756百万円となりました。2023/07/28 16:32
流動負債は、引当金が22百万円、未払法人税等が15百万円増加した一方で、支払手形及び買掛金が264百万円、未払金を含むその他の項目が77百万円減少したことにより、前事業年度末に比べ302百万円減少し1,368百万円となりました。
固定負債は、退職給付引当金が5百万円増加した一方で、長期リース債務を含むその他の項目が7百万円、役員退職慰労引当金が4百万円減少したことにより、前事業年度末に比べ6百万円減少し388百万円となりました。