構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 2883万
- 2009年12月31日 -12.3%
- 2528万
- 2010年12月31日 +23.7%
- 3127万
- 2011年12月31日 -14.86%
- 2663万
- 2012年12月31日 +5.64%
- 2813万
- 2013年12月31日 -12.02%
- 2475万
- 2014年12月31日 +5.05%
- 2600万
- 2015年12月31日 -12.48%
- 2275万
- 2016年12月31日 -1.57%
- 2239万
- 2017年12月31日 +61.1%
- 3608万
- 2018年12月31日 +3.25%
- 3725万
- 2019年12月31日 -6.18%
- 3495万
- 2020年12月31日 +8.67%
- 3797万
- 2021年12月31日 -9.51%
- 3436万
- 2022年12月31日 -9.33%
- 3116万
- 2023年12月31日 +1.36%
- 3158万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法2024/03/25 9:35
ただし、建物(附属設備は除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。