建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、平成28年4月1日以降に取得した建物、建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しており
ます。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 2～40年
機械及び装置 5～15年
但し、工事用機械については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
但し、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2018/06/22 13:08

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※7 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	228	千円	76	千円
機械装置及び運搬具	0	〃	0	〃

2018/06/22 13:08

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

		(単位:千円)
建物	建物(厚木工場内給水・屋上給水管補修及び照明操作電盤補修)	831
	(社員寮 スロープ設置工事)	421
	MD-5000-T模型その他	2,941
建設仮勘定	建物(厚木工場リニューアル関連他)	31,850
	(諏訪工場シートハウス新設工事)	22,506

2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	営業所(室内改修工事)	69
車両運搬具	厚木工場車両1台	33
建設仮勘定	請負用工事機械(大容量高圧ポンプ)	15,400

3.土地の期首帳簿価額、期末帳簿価額及び期末取得原価の(内書)は、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った事業用土地の再評価前の帳簿価額との差額であります。

2018/06/22 13:08

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、平成28年4月1日以降に取得した建物、建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しており
ます。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2～40年
機械装置及び運搬具 5～15年
但し、工事用機械については、定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
但し、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2018/06/22 13:08