有価証券報告書-第89期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 10～47年
機械及び装置 2～10年
但し、工事用機械については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
但し、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。