建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却をしております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
均等償却によっております。2016/06/29 15:33

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	-百万円	1百万円
土地	-	2

2016/06/29 15:33

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	20百万円
機械装置及び運搬具	0	0

2016/06/29 15:33

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	0	0

2016/06/29 15:33

#5 沿革

2【沿革】

年月	沿革
昭和62年11月	騒音防止対策機器の研究ならびに実験設備として、「音響ラボラトリー」を本社社屋隣に設置。
平成元年1月	将来の拡充に備え、竹島第1工場に隣接する土地、建物を購入して、竹島第4工場を設置。
平成3年1月	騒音防止機器の製造専門工場を小野田工場内に建設、操業開始。

2016/06/29 15:33

#6 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
水処理装置事業において製造販売しているオゾン発生装置は、半導体業界のコストダウン志向による納入価格の下落に加え、代替技術の進歩により差別化が困難になってきており、業績の長期低迷を脱せないと判断したため、同製品に係る資産(大阪市西淀川区)の廃却を決定しました。これにより、帳簿価額を備忘価額まで減額し、減損損失として8百万円(建物及び構築物6百万円、機械装置等1百万円)を計上しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)

2016/06/29 15:33

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法によっております。
ただし、当社および国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却をしております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
④ 長期前払費用
均等償却によっております。2016/06/29 15:33