建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 15～38年
構築物 15～40年

2015/06/29 14:13

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
主として建物及び構築物であります。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

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#3 売上原価明細書（連結）

※2.他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。

項目	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
販売費及び一般管理費(千円)	12,550	11,621
建物(千円)	715	-
建設仮勘定(千円)	-	86,406

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	214,970千円	196,304千円
土地	1,784,121	1,784,121

(2)担保されている債務

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
主として定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 15～40年
機械装置及び運搬具 9～10年
工具、器具及び備品 5～15年
② 無形固定資産
定額法
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/06/29 14:13