構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 19～42年
構築物 15～45年
機械及び装置 9～10年
工具、器具及び備品 6～15年
(2)無形固定資産
定額法
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/28 9:21

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	28,411千円	0千円
機械装置及び運搬具	0	31,000

2019/06/28 9:21

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保に供している資産

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	154,592千円	143,826千円
土地	1,674,458	1,674,458

(2)担保付債務

2019/06/28 9:21

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/06/28 9:21

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15～45年
機械装置及び運搬具 9～10年
工具、器具及び備品 6～15年
② 無形固定資産
定額法
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/28 9:21