無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/06/29 9:17

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法2020/06/29 9:17

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

たな卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)
仕掛品 個別法
原材料及び貯蔵品 主として移動平均法
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 19～42年
構築物 15～45年
機械及び装置 9～10年
工具、器具及び備品 6～15年2020/06/29 9:17