- 6312
- 2026/01/26
- 時価
- 198億円
- PER 予
- 18.25倍
- 2010年以降
- 赤字-38.61倍
(2010-2025年) - PBR
- 1.09倍
- 2010年以降
- 0.33-2.65倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 5.98%
- ROA 予
- 3.69%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
フロイント産業(6312)の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 1億7769万
- 2010年2月28日 +1.2%
- 1億7982万
- 2010年11月30日 -4.56%
- 1億7162万
- 2011年2月28日 -29.43%
- 1億2111万
- 2011年5月31日 +2.18%
- 1億2374万
- 2011年8月31日 -5.3%
- 1億1719万
- 2011年11月30日 +2.18%
- 1億1974万
- 2012年2月29日 +83.01%
- 2億1914万
- 2012年5月31日 -0.56%
- 2億1791万
- 2012年8月31日 +29.4%
- 2億8199万
- 2012年11月30日 +1.86%
- 2億8722万
- 2013年2月28日 -0.65%
- 2億8535万
- 2013年5月31日 +2.26%
- 2億9179万
- 2013年8月31日 +2.17%
- 2億9812万
- 2013年11月30日 -0.22%
- 2億9747万
- 2014年2月28日 -29.38%
- 2億1007万
- 2014年5月31日 +5.94%
- 2億2254万
- 2014年8月31日 +3.33%
- 2億2996万
- 2014年11月30日 -3.72%
- 2億2142万
- 2015年2月28日 +15.81%
- 2億5642万
- 2015年5月31日 +6.23%
- 2億7240万
- 2015年8月31日 +11.79%
- 3億453万
- 2015年11月30日 -17.66%
- 2億5076万
- 2016年2月29日 +47.34%
- 3億6946万
- 2016年5月31日 -3.7%
- 3億5581万
- 2016年8月31日 -4.16%
- 3億4100万
- 2016年11月30日 -0.86%
- 3億3808万
- 2017年2月28日 -25.46%
- 2億5199万
- 2017年5月31日 +12.97%
- 2億8469万
- 2017年8月31日 -8.28%
- 2億6112万
- 2017年11月30日 +5.68%
- 2億7596万
- 2018年2月28日 -36.24%
- 1億7595万
- 2018年5月31日 +19.94%
- 2億1105万
- 2018年8月31日 +2.34%
- 2億1599万
- 2018年11月30日 +4.77%
- 2億2630万
- 2019年2月28日 -24.55%
- 1億7073万
個別
- 2009年2月28日
- 1億658万
- 2010年2月28日 +3.01%
- 1億979万
- 2011年2月28日 -48.39%
- 5666万
- 2012年2月29日 +160.01%
- 1億4733万
- 2013年2月28日 -4.69%
- 1億4042万
- 2014年2月28日 -33.98%
- 9271万
- 2015年2月28日 +42.67%
- 1億3228万
- 2016年2月29日 +76.28%
- 2億3318万
- 2017年2月28日 -45.14%
- 1億2793万
- 2018年2月28日 -29.6%
- 9006万
- 2019年2月28日 -8.69%
- 8223万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2025/05/28 14:01
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成されております。この連結財務諸表の作成において採用している重要な会計方針は、「第5 経理の状況」の「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に記載しております。2025/05/28 14:01
また、連結財務諸表の作成にあたって、会計上の見積りを必要とする繰延税金資産、貸倒引当金、棚卸資産の評価、固定資産の減損、退職給付に係る会計処理などについては、過去の実績や当該事象の状況を勘案して、合理的と考えられる方法に基づき見積りおよび判断をしております。ただし、見積り特有の不確実性があるため、実際の結果は異なる場合があります。
② 当連結会計年度の経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容