フロイント産業(6312)の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 2億3914万
- 2010年2月28日 -4.41%
- 2億2860万
- 2010年11月30日 +0.44%
- 2億2959万
- 2011年2月28日 -20.35%
- 1億8286万
- 2011年5月31日 +0.21%
- 1億8325万
- 2011年8月31日 +0.73%
- 1億8459万
- 2011年11月30日 -0.57%
- 1億8353万
- 2012年2月29日 -29.39%
- 1億2959万
- 2012年5月31日 +0.24%
- 1億2989万
- 2012年8月31日 -2.72%
- 1億2636万
- 2012年11月30日 +1.1%
- 1億2775万
- 2013年2月28日 +9.63%
- 1億4005万
- 2013年5月31日 +0.34%
- 1億4052万
- 2013年8月31日 +0.63%
- 1億4140万
- 2013年11月30日 -5.77%
- 1億3324万
- 2014年2月28日 +18.29%
- 1億5761万
- 2014年5月31日 +0.97%
- 1億5915万
- 2014年8月31日 -2.41%
- 1億5532万
- 2014年11月30日 -3.23%
- 1億5030万
- 2015年2月28日 -8.34%
- 1億3776万
- 2015年5月31日 -5.28%
- 1億3049万
- 2015年8月31日 +3.58%
- 1億3516万
- 2015年11月30日 +2.79%
- 1億3893万
- 2016年2月29日 -78.82%
- 2942万
- 2016年5月31日 -17.18%
- 2436万
- 2016年8月31日 +11.94%
- 2727万
- 2016年11月30日 -18.49%
- 2223万
- 2017年2月28日 -32.2%
- 1507万
- 2017年5月31日 +51.85%
- 2288万
- 2017年8月31日 -2.11%
- 2240万
- 2017年11月30日 -19.96%
- 1793万
- 2018年2月28日 +15.05%
- 2063万
- 2018年5月31日 +16.58%
- 2405万
- 2018年8月31日 +6.57%
- 2563万
- 2018年11月30日 +3.34%
- 2648万
- 2019年2月28日 -73.45%
- 703万
- 2019年5月31日 +999.99%
- 2億1186万
- 2019年8月31日 -2.79%
- 2億594万
- 2019年11月30日 +6.05%
- 2億1841万
- 2020年2月29日 -4.54%
- 2億849万
個別
- 2009年2月28日
- 1億8753万
- 2010年2月28日 +2.32%
- 1億9188万
- 2011年2月28日 -15.31%
- 1億6249万
- 2012年2月29日 -24.75%
- 1億2227万
- 2013年2月28日 +2.27%
- 1億2505万
- 2014年2月28日 +5.1%
- 1億3143万
- 2015年2月28日 -20.98%
- 1億386万
- 2016年2月29日 -77.93%
- 2291万
- 2017年2月28日 -34.33%
- 1505万
- 2018年2月28日 +16.46%
- 1753万
- 2019年2月28日 +5.4%
- 1847万
- 2020年2月29日 +514.39%
- 1億1352万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2025/05/28 14:01
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成されております。この連結財務諸表の作成において採用している重要な会計方針は、「第5 経理の状況」の「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に記載しております。2025/05/28 14:01
また、連結財務諸表の作成にあたって、会計上の見積りを必要とする繰延税金資産、貸倒引当金、棚卸資産の評価、固定資産の減損、退職給付に係る会計処理などについては、過去の実績や当該事象の状況を勘案して、合理的と考えられる方法に基づき見積りおよび判断をしております。ただし、見積り特有の不確実性があるため、実際の結果は異なる場合があります。
② 当連結会計年度の経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容