建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～47年
機械装置 2年～12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうちリース取引開始日が「リース取引に関する会計基準」(企業会計基準第13号)の適用初年度開始前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/05/29 10:34

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損は、次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日)		当連結会計年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日)
建物附属設備	-千円		0千円
機械装置	-		341

2015/05/29 10:34

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損は、次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日)		当連結会計年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日)
建物	391千円		-千円
建物附属設備	-		2,046

2015/05/29 10:34

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年2月28日)	当連結会計年度(平成27年2月28日)
原材料及び貯蔵品	303,988	297,993
建物	437,237	404,587
土地	1,051,787	1,003,028

上記に対応する債務
上記の担保に供している資産に対応する債務はありません。

2015/05/29 10:34

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
(当社及び国内連結子会社)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～47年
機械装置及び運搬具 2年～15年
(在外連結子会社)
定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
(当社及び国内連結子会社)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(在外連結子会社)
定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうちリース取引開始日が「リース取引に関する会計基準」(企業会計基準第13号)の適用初年度開始前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/05/29 10:34