建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5年～47年
機械装置 2年～12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/05/31 15:05

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年3月1日至 平成29年2月28日)		当連結会計年度(自 平成29年3月1日至 平成30年2月28日)
建物附属設備	0	千円	266	千円
機械装置	82		25

2018/05/31 15:05

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成29年2月28日)	当連結会計年度(平成30年2月28日)
原材料及び貯蔵品	353,961	370,051
建物	411,062	386,446
土地	1,003,028	1,003,028

上記に対応する債務
上記の担保に供している資産に対応する債務はありません。

2018/05/31 15:05

#4 減損損失に関する注記（連結）

(1) 減損損失を認識した資産

用途	種類	会社名	場所	減損損失
売却予定資産	建物及び構築物土地	フロイント産業株式会社	静岡県浜松市	89,334千円
遊休資産	電話加入権	フロイント産業株式会社	東京都新宿区他	1,980千円

(2) 減損損失の認識に至った経緯
売却予定資産については、当連結会計年度に寮及び社宅の売却方針を決定したことに伴い、帳簿価額を回

2018/05/31 15:05

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
(当社及び国内連結子会社)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年～47年
機械装置及び運搬具 2年～15年
(在外連結子会社)
定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
(当社及び国内連結子会社)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(在外連結子会社)
定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/05/31 15:05