四半期報告書-第56期第1四半期(平成31年3月1日-令和1年5月31日)

(連結の範囲又は持分法適用の範囲の変更)
該当事項はありません。
なお、当第1四半期連結会計期間において、インドに合弁会社であるParle Freund Machinery Pvt.Ltd.(当社の出資比率51%)を設立し、子会社としておりますが、重要性が乏しいことから、連結の範囲及び持分法適用の範囲に含めておりません。