YUSHIN(6482)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4億4918万
- 2009年3月31日 +52.92%
- 6億8690万
- 2010年3月31日 -30.3%
- 4億7880万
- 2011年3月31日 -0.33%
- 4億7723万
- 2012年3月31日 +18.41%
- 5億6510万
- 2013年3月31日 +4.66%
- 5億9146万
- 2013年9月30日 -51.75%
- 2億8537万
- 2014年3月31日 +57.06%
- 4億4820万
- 2014年9月30日 -54.89%
- 2億217万
- 2015年3月31日 +133.79%
- 4億7266万
- 2015年9月30日 -47.31%
- 2億4904万
- 2016年3月31日 +105.16%
- 5億1094万
- 2016年9月30日 -52.34%
- 2億4349万
- 2017年3月31日 +154.45%
- 6億1955万
- 2017年9月30日 -35.08%
- 4億219万
- 2018年3月31日 +48.84%
- 5億9862万
- 2018年9月30日 -67.55%
- 1億9422万
- 2019年3月31日 +112.76%
- 4億1323万
- 2019年9月30日 -52.43%
- 1億9658万
- 2020年3月31日 +87.74%
- 3億6905万
- 2020年9月30日 -55.85%
- 1億6292万
- 2021年3月31日 +113.35%
- 3億4758万
- 2021年9月30日 -48.87%
- 1億7771万
- 2022年3月31日 +106.77%
- 3億6745万
- 2022年9月30日 -47.25%
- 1億9385万
- 2023年3月31日 +106.13%
- 3億9959万
- 2023年9月30日 -40.81%
- 2億3653万
- 2024年3月31日 +108.12%
- 4億9228万
- 2024年9月30日 -32.9%
- 3億3031万
- 2025年3月31日 +109.65%
- 6億9249万
- 2025年9月30日 -39.31%
- 4億2025万
- 2026年3月31日 +114.47%
- 9億130万
個別
- 2008年3月31日
- 4億4918万
- 2009年3月31日 +52.92%
- 6億8690万
- 2010年3月31日 -30.3%
- 4億7880万
- 2011年3月31日 -0.33%
- 4億7723万
- 2012年3月31日 +18.41%
- 5億6510万
- 2013年3月31日 +4.66%
- 5億9146万
- 2014年3月31日 -24.22%
- 4億4820万
- 2015年3月31日 +5.46%
- 4億7266万
- 2016年3月31日 +8.1%
- 5億1094万
- 2017年3月31日 +21.26%
- 6億1955万
- 2018年3月31日 -3.38%
- 5億9862万
- 2019年3月31日 -30.97%
- 4億1323万
- 2020年3月31日 -10.69%
- 3億6905万
- 2021年3月31日 -5.82%
- 3億4758万
- 2022年3月31日 +5.72%
- 3億6745万
- 2023年3月31日 +8.74%
- 3億9959万
- 2024年3月31日 +4.77%
- 4億1864万
- 2025年3月31日 +41.89%
- 5億9403万
- 2026年3月31日 +31.56%
- 7億8150万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※3.研究開発費の総額(一般管理費に計上)2026/06/25 15:52
- #2 研究開発活動
- その成果として当連結会計年度は、世界各国のお客様にむけた取出ロボットのグローバル規格対応の開発や、商品力の強化を目的としたパレタイジングロボットPAシリーズの改良設計を進めてまいりました。また、安定的な商品及びアフターサービスの提供を目的として、既存商品の設計変更も随時行いました。2026/06/25 15:52
なお、当社グループは地域別のセグメントから構成されており、研究開発活動は本社とWEMO Automation ABでのみ実施のため、当連結会計年度の研究開発費の総額901,304千円は「日本」において781,506千円であり「欧州」において119,798千円であります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 明な状況が続きました。2026/06/25 15:52
このような環境下において、当社グループは引き続き世界規模での新規顧客の開拓に取り組んでまいりました。当連結会計年度の経営成績につきましては、前連結会計年度に比べて、受注高は特注機を中心に増加しており、アジアの一部地域においてはロボット販売の増加がみられるものの、売上高は全体として低調に推移しました。その結果、連結売上高は前期比11.6%減の23,101,373千円となりました。利益面では、連結売上高の減少に加え、いずれも中長期的な成長を見据えた、積極的な人財投資による人件費の増加や、開発投資に伴う研究開発費の増加などの影響を受け、営業利益は前期比68.0%減の826,626千円、経常利益は前期比64.2%減の908,263千円となりました。また、政策保有株式の縮減を目的とした投資有価証券の一部売却による投資有価証券売却益を特別利益に計上し、連結子会社WEMO Automation ABに係る事業環境の変化等を踏まえて将来の回収可能性を再評価した結果として減損損失を特別損失に計上いたしました。この結果、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比83.1%減の286,762千円となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。