- 6482
- 2026/10/02
- 時価
- 252億円
- PER 予
- 24.67倍
- 2010年以降
- 10.33-97.3倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.66倍
- 2010年以降
- 0.52-2.59倍
(2010-2026年) - 配当
- 2.82%
- ROE 予
- 2.67%
- ROA 予
- 2.28%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 4億9415万
- 2019年3月31日 -13.11%
- 4億2939万
個別
- 2018年3月31日
- 4億1619万
- 2019年3月31日 -14.16%
- 3億5725万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用目的のソフトウェアについては社内における見込利用可能期間に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については定額法を採用しております。2023/04/11 13:14 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/04/11 13:14
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2018年3月31日) 当事業年度(2019年3月31日) 有形固定資産減価償却超過額 194,027 255,764 無形固定資産減価償却超過額 176,400 159,075 賞与引当金 77,470 81,740
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/04/11 13:14
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 有形固定資産減価償却超過額 194,027 255,764 無形固定資産減価償却超過額 176,400 159,075 未払事業税 29,598 27,917
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 無形固定資産2023/04/11 13:14
自社利用目的のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については、定額法を採用しております。
③ リース資産 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 工具、器具及び備品 2~10年2023/04/11 13:14
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用目的のソフトウェアについては社内における見込利用可能期間に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については定額法を採用しております。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産
自社利用目的のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については、定額法を採用しております。2023/04/11 13:14