#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な資産の耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～47年
機械及び装置 12～14年
工具、器具及び備品 5～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2015/06/15 16:34
#2 有形固定資産等明細表（連結）: (注) 1. 当期増加額の主なものは次のとおりであります。
建物総合研究開発センター改修費 27,976千円
第二工場改修工事 9,428千円
2015/06/15 16:34
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主要な資産の耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～47年
機械装置及び運搬具 4～14年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ソフトウェア(自社使用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/15 16:34
#4 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）: (注)1.取引条件及び取引条件等の決定方針
土地及び建物の購入に係る取引金額については、不動産鑑定評価額に基づき、決定しております。
2.取引金額には消費税等を含めておりません。
2015/06/15 16:34