建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/23 14:08

#2 固定資産除却損の注記（連結）

(単位:千円)

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	39,933	185
機械装置	900	538

2014/06/23 14:08

#3 担保に供している資産の注記（連結）

建物	1,667,504	28,245
構築物	901	―
土地	537,664	33,146
計	2,206,070	61,391

(2) 上記に対応する債務

2014/06/23 14:08

#4 設備の新設、除却等の計画（連結）

要な設備の新設等
当連結会計年度末現在における重要な設備の新設等の計画は次のとおりであります。

(注) 1 上記金額には消費税は含まれておりません。
2 「IT・建物」、「生産用機械」及び「工具器具備品」は、主に代替更新または合理化のためのものであり、本計画達成による生産能力の増加はありません。
また、「研究用機械」についても生産能力の増加に係るものではありません。
3 主要資金の調達方法の自己資金には、所有権移転外ファイナンス・リース契約によるものを含みます。
また、投資予定額のうち所有権移転外ファイナンス・リース契約によるものについては、当該設備の取得価 額相当額で表示しております。2014/06/23 14:08

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法を採用しております。海外連結子会社は、見積耐用年数に基づき定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/23 14:08