用途別の売上高の動向につきましては、産業用ロボット向けは、EV関連の設備投資拡大など高度な自動化投資に加え、慢性的な人手不足を補うための協働ロボットの需要拡大が進み、大幅に増加しました。半導体製造装置向けも、特に最先端分野において、世界的に設備投資意欲が旺盛だった影響から売上高は大幅に増加しました。また、先進医療用途(手術支援ロボット関連)は、新たなプレイヤーからの採用も含め、確実に需要が拡大し、売上高が増加しました。車載用途は、半導体不足によりお客様での生産調整は継続されているものの、売上高は徐々に増加しました。
損益面につきましては、生産能力増強投資を実施したことにより、減価償却費が増加したことに加え、製造部門の増員などにより製造費用が増加しました。また、物流費高騰と増収による運送費増加に加え、研究開発費などを積み増したことにより、販売費及び一般管理費も増加しました。このように費用は増加したものの、売上高の増加による増益効果が上回ったことにより、営業利益は前期比17.0%増の102億24百万円となりました。また、主に営業利益の増益に伴い、親会社株主に帰属する当期純利益も前期比14.3%増の75億95百万円となりました。
なお、製品群別の売上高は、減速装置が570億円(前期比20.7%増)、メカトロニクス製品が145億27百万円(前期比47.5%増)で、売上高比率はそれぞれ79.7%、20.3%となりました。
2023/06/22 15:09