荏原実業（6328）の建物及び構築物の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年12月31日: 15億7600万
2009年12月31日 +30.01%: 20億4900万
2010年12月31日 +0.63%: 20億6200万
2011年3月31日 +0.48%: 20億7200万
2011年6月30日 ±0%: 20億7200万
2011年9月30日 +0.43%: 20億8100万
2011年12月31日 +0.58%: 20億9300万
2012年3月31日 +0.14%: 20億9600万
2012年6月30日 -0.19%: 20億9200万
2012年9月30日 +0.14%: 20億9500万
2012年12月31日 -2.15%: 20億5000万
2013年3月31日 -0.05%: 20億4900万
2013年6月30日 ±0%: 20億4900万
2013年9月30日 +3.9%: 21億2900万
2013年12月31日 +13.06%: 24億700万
2014年3月31日 +0.21%: 24億1200万
2014年6月30日 +22.64%: 29億5800万
2014年9月30日 +0.54%: 29億7400万
2014年12月31日 -0.57%: 29億5700万
2015年3月31日 +0.44%: 29億7000万
2015年6月30日 +0.07%: 29億7200万
2015年9月30日 -0.3%: 29億6300万
2015年12月31日 +0.1%: 29億6600万
2016年3月31日 -0.4%: 29億5400万
2016年6月30日 +0.07%: 29億5600万
2016年9月30日 +0.07%: 29億5800万
2016年12月31日 ±0%: 29億5800万
2017年3月31日 +1.72%: 30億900万
2017年6月30日 +0.03%: 30億1000万
2017年9月30日 ±0%: 30億1000万
2017年12月31日 +0.03%: 30億1100万
2018年3月31日 +0.1%: 30億1400万
2018年6月30日 +5.31%: 31億7400万
2018年9月30日 +0.19%: 31億8000万
2018年12月31日 -0.31%: 31億7000万
2019年3月31日 ±0%: 31億7000万
2019年6月30日 ±0%: 31億7000万
2019年9月30日 ±0%: 31億7000万
2019年12月31日 +0.06%: 31億7200万
2020年3月31日 +0.54%: 31億8900万
2020年6月30日 +0.44%: 32億300万
2020年9月30日 +0.06%: 32億500万
2020年12月31日 -0.34%: 31億9400万
2021年3月31日 +0.03%: 31億9500万
2021年6月30日 +0.03%: 31億9600万
2021年9月30日 +0.31%: 32億600万
2021年12月31日 +13.35%: 36億3400万
2022年3月31日 +0.3%: 36億4500万
2022年6月30日 -0.71%: 36億1900万
2022年9月30日 +0.14%: 36億2400万
2022年12月31日 +2.21%: 37億400万
2023年3月31日 ±0%: 37億400万
2023年6月30日 +0.7%: 37億3000万
2023年9月30日 +0.24%: 37億3900万
2023年12月31日 +1.66%: 38億100万
2024年3月31日 +0.21%: 38億900万
2024年6月30日 +0.92%: 38億4400万
2024年9月30日 +0.03%: 38億4500万
2024年12月31日 -0.88%: 38億1100万
2025年3月31日 +0.03%: 38億1200万
2025年6月30日 -0.1%: 38億800万
2025年9月30日 -0.39%: 37億9300万
2025年12月31日 +0.98%: 38億3000万
2026年3月31日 +0.21%: 38億3800万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3年～50年
機械装置及び運搬具	3年～12年
工具、器具及び備品	3年～20年
投資不動産 (建物及び構築物)	3年～50年

② 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)を償却年数としております。

2026/03/09 16:57

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(2024年12月31日)	当連結会計年度(2025年12月31日)
建物及び構築物	250百万円	245百万円
土地	486	486

担保に係る債務

2026/03/09 16:57