建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1)有形固定資産、投資その他の資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	3年～50年
構築物	3年～40年
機械及び装置	3年～12年
工具、器具及び備品	3年～20年
投資不動産(建物)	3年～50年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)

2019/04/15 13:40

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(2017年12月31日)	当連結会計年度(2018年12月31日)
建物及び構築物	364百万円	342百万円
土地	486	486

担保に係る債務

2019/04/15 13:40

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

ホ.販売費及び一般管理費について
本社建物改修負担が無くなったこと、研究開発費が減少したことなどによって、販売費及び一般管理費は前年同期比1.8%減の5,417百万円となりました。
ヘ.営業利益について

2019/04/15 13:40

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産、投資その他の資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3年～50年
機械装置及び運搬具	3年～12年
工具、器具及び備品	3年～20年
投資不動産(建物及び構築物)	3年～50年

② 無形固定資産(リース資産を除く)

2019/04/15 13:40