TVE（6466）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年12月31日: 2億3243万
2011年3月31日 +32.55%: 3億809万
2011年6月30日 +51.91%: 4億6801万
2011年9月30日 +2.26%: 4億7861万
2011年12月31日: -1億9767万
2012年3月31日: -2011万
2012年6月30日 -46.39%: -2944万
2012年9月30日: 1億2143万
2012年12月31日: -1億8175万
2013年3月31日 -232.82%: -6億491万
2013年6月30日: -3億2331万
2013年9月30日: -1億5103万
2013年12月31日 -178.74%: -4億2101万
2014年3月31日 -77.39%: -7億4684万
2014年6月30日: -6億9907万
2014年9月30日 -55.58%: -10億8759万
2014年12月31日: -2847万
2015年3月31日: 5億9194万
2015年6月30日 +23.64%: 7億3190万
2015年9月30日 -7.61%: 6億7619万
2015年12月31日: -1億2360万
2016年3月31日: 3849万
2016年6月30日 +43.85%: 5537万
2016年9月30日 +309.05%: 2億2652万
2016年12月31日 -23.31%: 1億7373万
2017年3月31日 -2%: 1億7025万
2017年6月30日 +33.98%: 2億2809万
2017年9月30日 +39.12%: 3億1733万
2017年12月31日 -78.74%: 6747万
2018年3月31日 -91.99%: 540万
2018年6月30日 +999.99%: 3億2295万
2018年9月30日 +65.47%: 5億3439万
2018年12月31日: -1億1298万
2019年3月31日 -92.6%: -2億1760万
2019年6月30日 -73.62%: -3億7779万
2019年9月30日: 5億9271万
2019年12月31日 -56.66%: 2億5690万
2020年3月31日 +41.54%: 3億6362万
2020年6月30日 +5.63%: 3億8409万
2020年9月30日 +57.54%: 6億509万
2020年12月31日 -87.7%: 7445万
2021年3月31日 +937.94%: 7億7275万
2021年6月30日 -7.52%: 7億1461万
2021年9月30日 -8.32%: 6億5513万
2021年12月31日: -2億3171万
2022年3月31日: 2178万
2022年6月30日: -1億5308万
2022年9月30日: -2972万
2022年12月31日 -549.63%: -1億9310万
2023年3月31日: 1億1771万
2023年6月30日 +407.79%: 5億9772万
2023年9月30日 +24.2%: 7億4238万
2023年12月31日 -61.91%: 2億8281万
2024年3月31日 +238.99%: 9億5868万
2024年6月30日 +31.17%: 12億5752万
2024年9月30日 -7.97%: 11億5734万
2024年12月31日: -335万
2025年3月31日: 2億7525万
2025年6月30日 +180.61%: 7億7240万
2025年9月30日 +35.41%: 10億4592万
2025年12月31日 -68.39%: 3億3058万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/12/23 14:47
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/12/23 14:47