有価証券報告書-第19期(平成29年10月1日-平成30年9月30日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示していた403,350千円は、「受取手形」324,130千円、「電子記録債権」79,219千円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、「営業外収益」の「雑収入」に含めていた「作業くず売却益」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「雑収入」に表示していた8,161千円は、「作業くず売却益」3,415千円、「雑収入」4,746千円として組み替えております。
前事業年度において、区分掲記しておりました「営業外収益」の「業務受託料」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「雑収入」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「業務受託料」に表示していた7,680千円は、「雑収入」として組み替えております。
(貸借対照表)
前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示していた403,350千円は、「受取手形」324,130千円、「電子記録債権」79,219千円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、「営業外収益」の「雑収入」に含めていた「作業くず売却益」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「雑収入」に表示していた8,161千円は、「作業くず売却益」3,415千円、「雑収入」4,746千円として組み替えております。
前事業年度において、区分掲記しておりました「営業外収益」の「業務受託料」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「雑収入」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「業務受託料」に表示していた7,680千円は、「雑収入」として組み替えております。