建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～38年
機械装置 8年～10年
工具、器具及び備品 2年～20年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用のソフトウエア 5年
(3) 投資不動産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6年～38年2016/06/17 13:53

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	―	千円	5	千円
その他(工具、器具及び備品)	―	〃	29	〃

2016/06/17 13:53

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
投資不動産
(建物及び構築物)	74,291千円	70,234千円

担保付債務は、次のとおりであります。

2016/06/17 13:53

#4 有形固定資産等明細表（連結）

1.当期増加額の主な内訳

建物	精機関連製造設備	9,350	千円
機械及び装置	精機関連製造設備	93,652	〃
	イメージングデバイス製造設備	56,305	〃
工具、器具及び備品	光製品関連製造設備	44,948	〃
	精機関連製造設備	9,745	〃
ソフトウェア	生産管理システム	33,691	〃

2.当期減少額の主な内訳

2016/06/17 13:53

#5 設備投資等の概要

1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度は、建物や金型、射出成形機、光部品製造設備等を中心に、総額で1,541,844千円の設備投資を実施いたしました。セグメントの設備投資については、次のとおりであります。なお、重要な設備の除却又は売却等はありません。
(1) 精機関連

2016/06/17 13:53

#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は10,422,921千円となり、前連結会計年度末から408,943千円増加しました。有形固定資産は6,757,071千円となり、前連結会計年度末から844,877千円増加しました。これは主に、子会社の工場新築により建物及び構築物の残高が増加したほか、自動組立装置や放電加工機、射出成形機、金型等の機械装置や工具器具が増加したこと等によるものであります。また、無形固定資産は2,401,279千円となり、前連結会計年度末から333,698千円減少しました。これは、のれんの償却が進んだことによります。投資その他の資産は1,264,570千円となり、前連結会計年度末から102,235千円減少しました。これは主に、持分法適用関連会社ののれんの償却が進んだことや、為替の影響で株式評価額が減少したこと等により、投資有価証券が減少したことによるものであります。
(流動負債)

2016/06/17 13:53

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。また、在外連結子会社は、主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～38年
機械装置及び運搬具 6年～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用のソフトウエア 5年
顧客関連資産 効果の及ぶ期間(10年)
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 投資不動産
当社は、定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。また、在外連結子会社は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6年～38年2016/06/17 13:53