鈴茂器工(6405)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億4572万
- 2009年3月31日 -23.74%
- 1億1113万
- 2010年3月31日 +3.26%
- 1億1475万
- 2010年12月31日 -46.28%
- 6165万
- 2011年3月31日 +89.56%
- 1億1686万
- 2011年6月30日 -35.83%
- 7498万
- 2011年9月30日 +93.57%
- 1億4515万
- 2011年12月31日 -56.99%
- 6243万
- 2012年3月31日 +95.12%
- 1億2182万
- 2012年6月30日 -13.13%
- 1億583万
- 2012年9月30日 +94.31%
- 2億564万
- 2012年12月31日 -67.59%
- 6664万
- 2013年3月31日 +88.39%
- 1億2555万
- 2013年6月30日 -14.3%
- 1億760万
- 2013年9月30日 +95.65%
- 2億1052万
- 2013年12月31日 -68.27%
- 6680万
- 2014年3月31日 +89.8%
- 1億2679万
- 2014年6月30日 -12.4%
- 1億1107万
- 2014年9月30日 +94.36%
- 2億1588万
- 2014年12月31日 -68.6%
- 6778万
- 2015年3月31日 +90.34%
- 1億2901万
- 2015年6月30日 -11.33%
- 1億1440万
- 2015年9月30日 +100.87%
- 2億2979万
- 2015年12月31日 -67.68%
- 7427万
- 2016年3月31日 +94.63%
- 1億4456万
- 2016年6月30日 -12.47%
- 1億2653万
- 2016年9月30日 +95.89%
- 2億4786万
- 2016年12月31日 -68.24%
- 7872万
- 2017年3月31日 +91.14%
- 1億5047万
- 2017年6月30日 -11.18%
- 1億3365万
- 2017年9月30日 +98.71%
- 2億6558万
- 2017年12月31日 -68.19%
- 8448万
- 2018年3月31日 +90.98%
- 1億6135万
- 2018年6月30日 -13.42%
- 1億3970万
- 2018年9月30日 +94.11%
- 2億7119万
- 2018年12月31日 -68.62%
- 8510万
- 2019年3月31日 +91.84%
- 1億6326万
- 2019年6月30日 -10.35%
- 1億4636万
- 2019年9月30日 +93.58%
- 2億8333万
- 2019年12月31日 -68.6%
- 8897万
- 2020年3月31日 +89.84%
- 1億6890万
- 2020年6月30日 -13.28%
- 1億4647万
- 2020年9月30日 +96.34%
- 2億8758万
- 2020年12月31日 -68.04%
- 9191万
- 2021年3月31日 +91.22%
- 1億7574万
- 2021年6月30日 -12.12%
- 1億5444万
- 2021年9月30日 +93.88%
- 2億9942万
- 2021年12月31日 -67.53%
- 9723万
- 2022年3月31日 +87.85%
- 1億8264万
- 2022年6月30日 -7.19%
- 1億6951万
- 2022年9月30日 +107.42%
- 3億5160万
- 2022年12月31日 -64.79%
- 1億2379万
- 2023年3月31日 +65.54%
- 2億491万
- 2023年6月30日 -8.13%
- 1億8825万
- 2023年9月30日 +92.93%
- 3億6319万
- 2023年12月31日 -67.58%
- 1億1773万
- 2024年3月31日 +88.46%
- 2億2188万
- 2024年6月30日 -11.03%
- 1億9742万
- 2024年9月30日 +92.89%
- 3億8080万
- 2024年12月31日 -67.63%
- 1億2325万
- 2025年3月31日 +95.21%
- 2億4060万
- 2025年6月30日 -6.73%
- 2億2440万
- 2025年9月30日 +95.85%
- 4億3949万
- 2025年12月31日 -51.37%
- 2億1371万
- 2026年3月31日 +68.66%
- 3億6044万
- 2026年6月30日 -42.68%
- 2億658万
個別
- 2008年3月31日
- 1億4465万
- 2009年3月31日 -24.1%
- 1億979万
- 2010年3月31日 +3.16%
- 1億1325万
- 2011年3月31日 +1.89%
- 1億1540万
- 2012年3月31日 +4.42%
- 1億2049万
- 2013年3月31日 +2.89%
- 1億2398万
- 2014年3月31日 +1.22%
- 1億2549万
- 2015年3月31日 +1.75%
- 1億2769万
- 2016年3月31日 +12.17%
- 1億4323万
- 2017年3月31日 +4.18%
- 1億4922万
- 2018年3月31日 +7.45%
- 1億6033万
- 2019年3月31日 +0.96%
- 1億6187万
- 2020年3月31日 +3.26%
- 1億6716万
- 2021年3月31日 +3.97%
- 1億7379万
- 2022年3月31日 +3.94%
- 1億8064万
- 2023年3月31日 +12.21%
- 2億270万
- 2024年3月31日 +5.61%
- 2億1408万
- 2025年3月31日 +7.92%
- 2億3103万
- 2026年3月31日 +54.93%
- 3億5793万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費の主なもの2026/06/29 15:51
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料及び手当 1,996,917 千円 2,126,995 千円 賞与引当金繰入額 156,239 〃 237,009 〃 役員株式給付引当金繰入額 - 22,591 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a 商品、製品、原材料、仕掛品
総平均法を採用しております。
b 貯蔵品
最終仕入原価法を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
(イ)リース資産以外の有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~50年
工具器具備品 2~20年
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2026/06/29 15:51 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/06/29 15:51
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 73,237 - 65,557 7,680 賞与引当金 231,032 357,935 231,032 357,935 従業員株式給付引当金 - 22,139 - 22,139 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/29 15:51
当連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・フローは、売上債権の増加額2億8百万円、棚卸資産の増加額1億82百万円、法人税等の支払額8億38百万円による資金の減少はありましたが、税金等調整前当期純利益10億35百万円、減価償却費4億71百万円、賞与引当金の増加額1億19百万円等により、4億33百万円の資金の増加(前連結会計年度比9億31百万円の減少)となりました。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #5 製造原価明細書(連結)
- (注)※1 主な内訳は、次のとおりであります。2026/06/29 15:51
※2 主な内訳は、次のとおりであります。項目 前事業年度(千円) 当事業年度(千円) 法定福利費 154,886 166,273 賞与引当金繰入額 71,534 102,387 退職給付費用 57,738 44,080
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a 商品、製品、原材料、仕掛品
総平均法を採用しております。
b 貯蔵品
最終仕入原価法を採用しております。
2. 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
(イ)リース資産以外の有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~50年
工具器具備品 2~20年
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。2026/06/29 15:51