鈴茂器工(6405)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億4572万
- 2009年3月31日 -23.74%
- 1億1113万
- 2010年3月31日 +3.26%
- 1億1475万
- 2011年3月31日 +1.84%
- 1億1686万
- 2012年3月31日 +4.24%
- 1億2182万
- 2013年3月31日 +3.06%
- 1億2555万
- 2014年3月31日 +0.99%
- 1億2679万
- 2015年3月31日 +1.75%
- 1億2901万
- 2016年3月31日 +12.05%
- 1億4456万
- 2017年3月31日 +4.09%
- 1億5047万
- 2018年3月31日 +7.23%
- 1億6135万
- 2019年3月31日 +1.18%
- 1億6326万
- 2020年3月31日 +3.46%
- 1億6890万
- 2021年3月31日 +4.05%
- 1億7574万
- 2022年3月31日 +3.93%
- 1億8264万
- 2023年3月31日 +12.19%
- 2億491万
- 2024年3月31日 +8.28%
- 2億2188万
- 2025年3月31日 +8.43%
- 2億4060万
- 2026年3月31日 +49.81%
- 3億6044万
個別
- 2008年3月31日
- 1億4465万
- 2009年3月31日 -24.1%
- 1億979万
- 2010年3月31日 +3.16%
- 1億1325万
- 2011年3月31日 +1.89%
- 1億1540万
- 2012年3月31日 +4.42%
- 1億2049万
- 2013年3月31日 +2.89%
- 1億2398万
- 2014年3月31日 +1.22%
- 1億2549万
- 2015年3月31日 +1.75%
- 1億2769万
- 2016年3月31日 +12.17%
- 1億4323万
- 2017年3月31日 +4.18%
- 1億4922万
- 2018年3月31日 +7.45%
- 1億6033万
- 2019年3月31日 +0.96%
- 1億6187万
- 2020年3月31日 +3.26%
- 1億6716万
- 2021年3月31日 +3.97%
- 1億7379万
- 2022年3月31日 +3.94%
- 1億8064万
- 2023年3月31日 +12.21%
- 2億270万
- 2024年3月31日 +5.61%
- 2億1408万
- 2025年3月31日 +7.92%
- 2億3103万
- 2026年3月31日 +54.93%
- 3億5793万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費の主なもの2026/06/29 15:51
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料及び手当 1,996,917 千円 2,126,995 千円 賞与引当金繰入額 156,239 〃 237,009 〃 役員株式給付引当金繰入額 - 22,591 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a 商品、製品、原材料、仕掛品
総平均法を採用しております。
b 貯蔵品
最終仕入原価法を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
(イ)リース資産以外の有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~50年
工具器具備品 2~20年
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2026/06/29 15:51 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/06/29 15:51
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 73,237 - 65,557 7,680 賞与引当金 231,032 357,935 231,032 357,935 従業員株式給付引当金 - 22,139 - 22,139 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/29 15:51
当連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・フローは、売上債権の増加額2億8百万円、棚卸資産の増加額1億82百万円、法人税等の支払額8億38百万円による資金の減少はありましたが、税金等調整前当期純利益10億35百万円、減価償却費4億71百万円、賞与引当金の増加額1億19百万円等により、4億33百万円の資金の増加(前連結会計年度比9億31百万円の減少)となりました。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #5 製造原価明細書(連結)
- (注)※1 主な内訳は、次のとおりであります。2026/06/29 15:51
※2 主な内訳は、次のとおりであります。項目 前事業年度(千円) 当事業年度(千円) 法定福利費 154,886 166,273 賞与引当金繰入額 71,534 102,387 退職給付費用 57,738 44,080
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a 商品、製品、原材料、仕掛品
総平均法を採用しております。
b 貯蔵品
最終仕入原価法を採用しております。
2. 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
(イ)リース資産以外の有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~50年
工具器具備品 2~20年
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。2026/06/29 15:51