#1 主要な設備の状況: (注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、ソフトウエアであります。
なお、金額には消費税等は含まれておりません。
2022/05/31 15:08
#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
(イ)リース資産以外の有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～50年
工具器具備品 2～20年
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
(2) 無形固定資産
(イ)リース資産以外の無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
(3) 長期前払費用
均等償却しております。2022/05/31 15:08
#3 有形固定資産等明細表（連結）: 工具器具備品製品の金型 99,268千円
ソフトウエア販売管理システム開発費用 18,310千円
ソフトウエア仮勘定生産管理システム開発費用 52,060千円
2022/05/31 15:08
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: (イ)リース資産以外の無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ロ)リース資産
2022/05/31 15:08
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
(イ)リース資産以外の有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～50年
工具器具備品 2～20年
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
②無形固定資産
(イ)リース資産以外の無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
③長期前払費用
均等償却しております。2022/05/31 15:08