三井海洋開発（6269）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- -17億7900万
- 2011年6月30日
- -17億3400万
- 2011年9月30日 -281.08%
- -66億800万
- 2011年12月31日
- -52億2500万
- 2012年3月31日
- 37億6900万
- 2012年6月30日
- -500万
- 2012年9月30日
- 10億5000万
- 2012年12月31日 +792.95%
- 93億7600万
- 2013年3月31日 +3.15%
- 96億7100万
- 2013年6月30日 +69.6%
- 164億200万
- 2013年9月30日 +7.59%
- 176億4700万
- 2013年12月31日 +21.39%
- 214億2100万
- 2014年3月31日
- -8億9300万
- 2014年6月30日 -211.2%
- -27億7900万
- 2014年9月30日
- 9億1000万
- 2014年12月31日 +999.99%
- 109億1900万
- 2015年3月31日
- -34億7800万
- 2015年6月30日
- 30億
- 2015年9月30日 +80.37%
- 54億1100万
- 2015年12月31日 +40.94%
- 76億2600万
- 2016年3月31日
- -83億7700万
- 2016年6月30日 -88.19%
- -157億6500万
- 2016年9月30日
- -124億900万
- 2016年12月31日
- 216億7100万
- 2017年3月31日
- -16億3700万
- 2017年6月30日
- -11億200万
- 2017年9月30日
- 80億9300万
- 2017年12月31日 +97.84%
- 160億1100万
- 2018年3月31日
- -56億9400万
- 2018年6月30日
- 84億9200万
- 2018年9月30日 +98.01%
- 168億1500万
- 2018年12月31日 +15.12%
- 193億5700万
- 2019年3月31日
- -12億9600万
- 2019年6月30日 -694.6%
- -102億9800万
- 2019年9月30日 -70.25%
- -175億3200万
- 2019年12月31日 -45.82%
- -255億6500万
- 2020年3月31日 -4.69%
- -267億6300万
- 2020年6月30日 -2.74%
- -274億9700万
- 2020年9月30日
- -233億1400万
- 2020年12月31日 -19.08%
- -277億6200万
- 2021年3月31日
- 211億3800万
- 2021年6月30日 -18.31%
- 172億6800万
- 2021年9月30日 -38.1%
- 106億8900万
有報情報
- #1 注記事項－その他の包括利益、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 28.その他の包括利益2025/03/27 13:31
その他の包括利益の項目別の当期発生額、純損益への組替調整額及び税効果の影響は、以下のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日) - #2 注記事項－持分法で会計処理されている投資、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 持分法によるその他の包括利益は、以下のとおりであります。2025/03/27 13:31
- #3 注記事項－法人所得税、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 前連結会計年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)2025/03/27 13:31
当連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)(単位:千米ドル) 2023年1月1日残高 純損益で認識した金額 その他の包括利益で認識した金額 2023年12月31日残高 繰延税金資産
(注)1 純損益で認識した額の繰延税金資産(負債)の純額と、「(2) 法人所得税 ① 純損益で認識される法人所得税」に記載の繰延税金費用合計との差額は、為替の変動等によるものであります。(単位:千米ドル) 2024年1月1日残高 純損益で認識した金額 その他の包括利益で認識した金額 2024年12月31日残高 繰延税金資産 - #4 注記事項－資本金及びその他の資本項目、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ② 利益剰余金2025/03/27 13:31
利益剰余金は、当期及び過年度に純損益として認識されたもの及びその他の包括利益から振り替えられたものからなります。
会社法では、利益剰余金の配当として支出する金額の10分の1を、資本準備金及び利益準備金の合計額が資本金の4分の1に達するまで、資本準備金又は利益準備金として積み立てることが規定されております。利益準備金は株主総会の決議により、取り崩すことができます。 - #5 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 当社グループは、関連会社及び共同支配企業への投資について、持分法を用いて評価しております。(以下「持分法適用会社」)2025/03/27 13:31
連結財務諸表には、重要な影響力又は共同支配を獲得した日から喪失するまでの持分法適用会社の純損益及びその他の包括利益の変動に対する当社グループの持分を含めております。
持分法適用会社に対する投資は、取引コストを含む原価で認識しております。当社の投資には、取得時に認識したのれん相当額を含めております。また、重要な影響力を有することとなった日から重要な影響力を喪失する日までの持分法適用会社の純損益及びその他の包括利益に対する当社グループの持分は、持分法適用会社に対する投資額の変動として認識しております。 - #6 注記事項－金融商品、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ③ キャッシュ・フロー・ヘッジの損益及び包括利益に係る金額2025/03/27 13:31
当社グループが、キャッシュ・フロー・ヘッジに関して、連結損益計算書及び連結包括利益計算書に計上したリスク区分ごとの金額は、以下のとおりであります。 - #7 連結包括利益計算書（IFRS）（連結）
- ③ 【連結包括利益計算書】2025/03/27 13:31
(単位:千米ドル) 当期利益 125,955 263,305 その他の包括利益 純損益に振り替えられることのない項目 在外営業活動体の換算差額 28 △5,597 1,868 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 10,28 △22,766 18,299 純損益に振り替えられる可能性のある項目合計 △23,140 161 当期包括利益の帰属 親会社の所有者 73,394 228,282
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
