無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)により定額法で償却しております。2016/03/24 13:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)		当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
その他(有形固定資産)	20	百万円	-	百万円
その他(無形固定資産)	-	百万円	161	百万円
計	1,207	百万円	161	百万円

2016/03/24 13:00

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

成24年4月1日以降に取得したもの
200%定率法によっております。
また、在外連結子会社においては、定額法によっております。
b 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法で償却しております。
c リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/03/24 13:00