建物(純額)
個別
- 2016年12月31日
- 109億3800万
- 2017年12月31日 +28.56%
- 140億6200万
有報情報
- #1 事業の内容
- 1 事業内容2018/03/28 15:19
なお、当社グループは、従来の「利用技術の類似性に基づく区分」による「精密機器事業」「輸送用機器事業」「航空・油圧機器事業」「産業用機器事業」の4報告セグメントから、2017年度を初年度とする中期経営計画の策定に合わせ、事業間のシナジー効果をより促進することで効率的な事業運営を行うことを目的に上記のとおり、「ビジネスモデルの類似性に基づく区分」による「コンポーネントソリューション事業」「トランスポートソリューション事業」「アクセシビリティソリューション事業」の3報告セグメントに変更しています。セグメントの名称 事業内容 トランスポートソリューション事業 鉄道車両用ブレーキ装置・自動扉装置・連結装置・安全設備、航空機部品、自動車用ブレーキ装置・駆動制御装置・安全装置、舶用制御装置・消火装置等及びこれらの部品の設計、製造、販売、保守、修理 アクセシビリティソリューション事業 建物及び一般産業用自動扉装置、排煙設備機器、プラットホーム安全設備、福祉・介護用機器他一般産業用機械等及びこれらの部品の設計、製造、販売、据付、保守、修理 その他 包装機械、工作機械、鍛圧機械、繊維機械、半導体製造装置、液晶基板製造装置、立体モデル作成装置、真空機械等及びこれらの部品の設計、製造、販売、保守、修理
2 当社、子会社及び関連会社のセグメントとの関連 - #2 固定資産除売却損の注記
- ※4 固定資産除売却損の内訳2018/03/28 15:19
前事業年度(自 2016年1月1日至 2016年12月31日) 当事業年度(自 2017年1月1日至 2017年12月31日) 土地 - 百万円 17 百万円 建物 20 202 構築物 4 3 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1 当期増加額のうち、主なものは以下のとおりです。2018/03/28 15:19
2 当期減少額のうち、主なものは以下のとおりです。建物 航空機器事業 3,356百万円、精密機器事業 516百万円、油圧機器事業 140百万円、研究開発拠点 112百万円 機械及び装置 精密機器事業 4,586百万円、航空機器事業 2,775百万円 工具、器具及び備品 精密機器事業 323百万円、自動ドア事業 291百万円、油圧機器事業 217百万円、航空機器事業 213百万円、鉄道事業 116百万円 土地 航空機器事業 105百万円 ソフトウェア 精密機器事業 175百万円、基幹システムの拡張等 154百万円、鉄道事業 107百万円
3 無形固定資産の「その他」は、主にソフトウェア仮勘定です。建物 賃貸用不動産 147百万円 機械及び装置 精密機器事業 127百万円 土地 賃貸用不動産 317百万円