建物(純額)
個別
- 2016年12月31日
- 7億3409万
- 2017年12月31日 -6.79%
- 6億8425万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2018/03/26 11:23
主として、定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物付属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2018/03/26 11:23
前連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日) 当連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日) 建物 ― 千円 4,187 千円 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2018/03/26 11:23
前連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日) 当連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日) 建物及び構築物 142 千円 169 千円 機械装置及び運搬具 1,058 〃 ― 〃 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 売却による減少2018/03/26 11:23
建物 14,540千円
土地 6,233千円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2018/03/26 11:23
当社グループは、各事業所を最小単位としてグルーピングを行っております。場所 用途 種類 金額(千円) 当社秋田事業所 遊休 建物及び工具器具備品等 7,672
遊休資産については、個別単位でグルーピングしておりましたが、取壊し予定となっため、当該遊休資産の帳簿価額を零まで減損処理し、当該減少額に取壊しに係る費用の見積額を含めて減損損失7,672千円を計上しております。その内訳は、建物3,442千円、工具器具備品44千円、解体費用の見積額4,185千円であります。 - #6 設備投資等の概要
- その主なものは次のとおりであります。2018/03/26 11:23
建物及び構築物 9,286 千円 機械装置及び運搬具 121,723 千円 その他(工具、器具及び備品) 44,221 千円 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2018/03/26 11:23
主として、定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物付属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。