構築物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物付属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/03/26 11:23

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)		当連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)
建物及び構築物	142	千円	169	千円
機械装置及び運搬具	1,058	〃	―	〃

2018/03/26 11:23

#3 設備投資等の概要

その主なものは次のとおりであります。

建物及び構築物	9,286	千円
機械装置及び運搬具	121,723	千円
その他(工具、器具及び備品)	44,221	千円

2018/03/26 11:23

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物付属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/03/26 11:23